クドケンブログ【繁盛院の教科書】

新規集客の基本から売上アップの最新ノウハウまで!これからの治療院業界を生き抜いていくために必要な経営の情報を分かりやすくお伝えします。

 マインド・効率化

 田村剛志

繁盛院がやってる”お金の正しい使い方”

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こんにちは。
治療院コンサルタントの田村剛志です。


全国1万人を超える治療家の
コンサルティングから判明した
繁盛院の”仕組みのウラ側”を伝授する


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田村剛志の繁盛システム経営講座
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193ターン目となる本日は
治療院の「経費率」についてお伝えしましょう。


これ、売上に対して
しっかりと利益を残すためには
絶対に把握しておいて欲しい数値です。



ここが分かってくると、
どこにどの程度の
経費をかけるべきなのか、

あなたの中でも
基準が出来てくると思いますので、
必ず最後までご覧になってくださいね。


さて、今回”経費率”の
お話をすることに決めたのは、


CPAとLTVについて
先々週お伝えした内容に対して…

==================
なぜCPAとLTVの比率を
「1:10、1:20」にしなければならないのか?

==================

といったお問い合わせをいただいたからです。


※これもとても大切な内容です。
 まだご覧になっていない先生は、
 コチラからご覧ください。

 ↓↓↓

痛みが取れても来院される”繁盛院の公式”とは?




この理由を説明するのに
治療院が適正な利益を得るための
売上に対する”経費率”が登場します。


経営の目的は売上を上げる事ではなく、
利益を得る事ですよね。



どれだけ売上があったとしても
利益が残らなければ企業は存続できません。


そして、
「得た利益で何をするか?」が
企業の存在価値となります。

※ひとり治療院でも治療院を
 経営している事には変わりありません。


経営とは得た利益を常に投資し続け、
更に利益を増やしていくものです。


では治療院では
どの程度の利益が必要になるのか?



治療院は在庫を抱えないし、
初期投資も少ないビジネスなので
他の業種に比べると
利益率は高い傾向にあります。


飲食店ですと食材の仕入れもあるし、
食材のロスもあります。


また競合が激しいので
広告宣伝費もかかります。


なので、一般的に飲食店の利益率は
5%程度だと言われます。


治療院の場合ですと
20~30%程度の利益が適正と言われます。



もちろん、40~60%といった
超高利益を叩き出す治療院も存在します。


「そんなに高利益が出るのならば、
 もっと広告宣伝費をかけてもいいのではないか?」

と考える人もいらっしゃるでしょう。


しかしながら、
治療院は労働集約型のビジネスです。


基本的に1人の人間が
1人の顧客しか対応できないので、
人1人の生産性が
他のビジネスに比べると低いのです。


要するに1人当たりの売上限界値が低いので、
利益率が高くても残る金額が少ないのです。


そこそこ流行っている治療院でも、
施術者1人当たりの月売上は
80~100万くらいでしょう。


すると、利益率が30%だったとしても
残る利益は24~30万円程度。


完全なるひとり治療院であれば、
人件費がかからないので、

残る利益は高くなりますが
それでも生活費を引くと
残る利益はあまり変わらないでしょう。


初期投資が少ないとは言え、
コストをかけて開業したのだから

勤め人時代よりは
多く手元に残したいのが心情でしょう。


また何年も経営していると
内装や外装の補修やベッドの
買い替えなども出てきますので

通常のランニングコスト以外の
コストも発生します。


これが治療院が利益率を
高く保たなればならない理由です。


では、適正利益を残すための
~~~~~~~~~~~~~
各経費率はどのくらいなのか??
~~~~~~~~~~~~~~~



下記に列記しますので、
参考にされてみてくださいね。


家賃    5~15%
人件費   25~40%
広告宣伝費 5%~15%
その他経費 5~15%


※交通費、社会保障費は人件費に含んでいます。


このくらいの比率となり、
60%~15%の利益率となります。


かなり幅のあるデータとなりますが、
目標とするならば


家賃    10%
人件費   40%
広告宣伝費 10%
その他経費 10%



これで利益率30%となります。


付け加えると、
ここから所得税や法人税などの
税金がかかって来るので、
最終的な利益は更に減ります。


家賃や通信費、水道光熱費などの固定費は
売上が上がれば比率が下がるので、
売上が伸びてくれば
更に利益を出すことは出来ますし、


1人当たりの生産性が上がれば
人件費率も下がってきます。


もし、そのような状況にあるのであれば、
広告宣伝費の比率を上げてもいいですね。


ざっくりとですが、
CPAとLTVのバランスの理由について
利益率からお伝えいたしました。


本来は一番重要な利益の話ですが、
なかなかお伝えする機会がなかったので、
反響があるようであれば
もう少し詳しくお伝えしようと思います。


本日も最後までご覧いただき
ありがとうございました。


また来週!



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Writer

田村剛志

田村剛志 田村剛志の記事一覧

10年間、現場で施術に励みながらも院長やマネージャーを経験し、年商4億円のグループ院をつくり上げることに成功する。スタッフ向けの管理指標として分単価、稼働率という概念を生み出し、 これらの概念は現在治療院業界の管理指標の基準となりつつある。 コンサルフィーは月10万円にも関わらず、そのほとんどが5年以上も契約を更新し、 現在では新規でコンサルティングを依頼できないほど人気が集中している。コンサルティングの傍ら直営治療院、訪問マッサージを展開。 開業からわずか半年にもかからず月商は1,200万を越える。

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