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【コロナを巡る】2020年治療院業界WEB上の動向

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こんにちは!
クドケンWEBチームの
山本(やまもと)です。

忙しい先生のかわりに
あらゆる媒体をリサーチして、

治療院で活用できる最新の情報を
「どこよりも分かりやすく」

というモットーで解説していきます。


今日もためになる情報を
お伝えしていきます!


今回は

【コロナを巡る】2020年治療院業界WEB上の動向


というテーマでお送りいたします。


2020年も今日を入れてあと3日。
今年1年も世界中で大きな出来事が
たくさんありました。

その中でも私たちにとって
一番身近で大きな出来事といえば
コロナウイルス感染症の流行でしょう。


世界中で大流行し、
今もなお私達の生活や
経済に大きな影響を与えています。

マスクをする生活も
当たり前になってきました


今回はそんなコロナウイルスを巡る
出来事に注目しながら、

2020年の治療院業界の動向

を振り返ってみましょう。

もちろん、
ただ振り返るだけではなく、

多くの治療院が
閉院を余儀なくされる中で

・生き残りの境目になった時期
・経営存続している先生がやっている事


というような今後につながる情報も
交えながら進めていきます。


・コロナ禍での経営に迷いがある
・2021年はコロナに動じず経営したい


という先生はぜひ
最後までご覧ください。


■新型コロナウイルスを巡る主な出来事




1月…WHOが新型ウイルスと認定し、
   中国の話題が中心に報道される

2月…プリンセス・クルーズの報道過熱
   日本でもコロナの話題が出始めた
   治療院業界の影響は少ない

3月…日本国内でも感染者が急増、
   30日にタレントの志村けんさん
   死去が報道される


4月…7日に緊急事態宣言(7都府県)
   16日に全国に波及

   治療院業界では先生からの
   問い合わせ・相談が多い月となる

   また、大手接骨院グループが
   倒産(破産申告)したことで
   業界でも話題に

5月…25日に緊急事態宣言解除
   第1回小規模事業者持続化補助金
   <コロナ特別対応型>が公募開始
   柔整師協会が会員支援を断行
   (マスクや次亜塩素酸の支給)

6月…多くの治療院が営業活動を再開
   集患が一気に回復する月となった

   コロナで抑圧された分、
   患者様の動きも活発になり、
   最高月商210万円を叩き出す院も

8月…7月末ごろから
   特別定額給付金(10万円)の
   給付が始まる


   コロナ後バブルが落ち着き始め、
   やや集患が下がる月となる

10月…GoToキャンペーンの支援拡大
   治療院業界では補助金支援関連の
   お問い合わせが増加

11月…都内で1日の感染者数が過去最多に
   東京都では警戒レベル引き上げへ

12月…GoToトラベルキャンペーンの
   全国一時停止


業界でも様々な変動がありました


■治療院業界のリアル


2020年の治療院業界の動向をみると、
緊急事態宣言もあった4月~5月が
生き残りの境目でした。


この時期は他業種でも
閉店・倒産が相次ぎ、

治療院業界でも事業縮小や
閉院を決める院が多数ありました。

では経営存続している(生き残った)
治療院が何をしていたか


というと、
大きく分けて2つです。


1)資金調達

緊急事態宣言もあり、
新規が減らなかった院というのは
殆どありません。

ポイントは新規獲得
できなかった売上分を
【給付金】などで調達・補填
できたか否かです。



勝ち組治療家養成・個別指導塾の
早野塾長に話を聞いたところ、
塾生からも給付金関連の相談が多く、
最も多いのは4月だったそうです。

早い人は4月から動き始める中、
経営存続のための売上補填が
できたかどうかが、その後の
明暗を分けています。


2)既存患者さんへのフォロー

これはいわゆる
ファン化(離脱防止)のことで、

具体的には
ハガキ、ニュースレター、LINE
などです。


人間は忘れていく
生き物ですので、

既存患者さんでも
コロナ禍で院を離れると
どんどん忘れられていきます。


新規患者さんは
どうしても減ってしまうなか、

いかに既存患者さんの離脱を
防ぐかという点も生き残りの
ポイントになりました。

今後にも言えることですね


■院によるコロナ影響の差


一口にコロナ影響といっても、
環境や取る対策によって
その程度には差があります。

大打撃を受けて
閉院してしまう院もあれば、

すぐに営業再開して
復帰できた院もあると思います。


その中でも1つ、
大きな差を生む要因をお伝えすると
【ターゲットの症状】です。


コロナ禍では患者さんの
意識や生活スタイルも変わり、
悩みの内容や程度も変化しています。

例えば…

・テレワークで肩こり、腰痛が深刻化
・美容系は不要不急と考えて自粛する
・家族が家にいる時間が増え、
 ママさんの時間が減る


などなど、
「ニューノーマル」と言われる文化が
治療院業界にも影響を与えています。

テレワークも定着してきました


■コロナで集患が減る症状・
減りにくい症状


クドケンクライアントには様々な症状を
ターゲットにしている先生が
いらっしゃいますので、

毎月集患報告をもらう中で
集患の増減がはっきりと分析できます。

そんなクドケンだからこそわかる
コロナ禍で集患が減る症状・
減りにくい症状
を公開していきます。


影響を受けやすい症状を
メインで集患している先生は、

予め集患が減ることを
見越して準備をしておくか、

影響を受けにくい症状の集患も
検討をオススメします。


逆に影響を受けにくい症状が
メインの先生は、

コロナ影響が強まって
ライバルが広告などを
減らしていくタイミングで、

自院の宣伝を行い
新規顧客を開拓していきましょう。


※もちろん社会の動向には従い、
 クラスター化やご自身の感染には
 最大限注意してください。



▼コロナ影響大
・産後ママさん向け(骨盤矯正など)
・美容鍼
・小顔矯正
・O脚矯正
・交通事故集患


ママさんの時間が減ったことで、
治療院に来られる機会が
減少しています。

また、美容・小顔・O脚矯正などは
不要不急と考える患者さんも多く、
特にコロナ影響を受けやすいです。


盲点となりがちな部分では、
交通事故集患の減少です。

そもそもコロナ禍では外出が減るので、
交通事故件数が減少しています。

※警視庁によると、
 2020年1月~9月までの
 交通事故件数は昨年から20%減

交通事故が減る
=患者さんの母数が減る
ということですので、


事故が減るのは良いことですが
集患には影響が出てきます。

外出自粛の結果ですね


▼コロナ影響小
・肩こり
・腰痛
・ヘルニア
・ギックリ腰
・頭痛
・自律神経失調


テレワークが主流になったことで、
肩こり・腰痛に悩む
ビジネスマンが増えています。

ビジネスマンの心理で考えると

・今後もテレワークだから今改善したい
・通院の時間は取りやすくなっている


などの理由で以前よりもむしろ
整体への関心が高まっています。

また、コロナ鬱という
言葉があるように
コロナ禍では精神的に
落ち込む人も増えており、

自律神経系のお悩みも
増えている傾向です。


悩んでいる人はたくさんいます


■まとめ①


2020年の動向を見てわかることは、
時代に適応できない院から消えていく
ということです。

適応とはつまり、

・コロナへの対策
・経営維持のための行動
・臨機応変な営業形態の変化


などです。

厳しい話ですが、
経営存続の手段は
あったにもかかわらず、

適応を諦めてしまった院から
閉院しています。


生き残りのためには
短期の結果で一喜一憂するのではなく、
適応のために出来ることを考え、
行動することをお勧めします。

できることから行動を


■まとめ②


もしHPや広告、
コンサルタントを依頼している先生は、
最大限利用できるように考えましょう。


例えばPPC広告でも

新規が減って売上が下がった
→費用削減のために停止、解約


という先生もいれば

新規は減っているけど
ライバルの広告も減っている
→今こそ広告を打って
 認知を広げるチャンス


と考える先生もいます。

実際の結果だけを見たときに、
後者のほうがトータルの売上は
上がっています。

ただ直近の結果が悪くなっている
=悪と捉えて、思考停止で
諦めてしまうのではなく、

・なぜ悪化しているのか
・自分の院だけなのか
・この先どうなるのか


を考えている先生が、
大きな結果を残しています。
※実際に4月~6月も同様でした。

結果が悪いからすぐ解約!
という思考停止には
ならないようにしましょう。

プラスに転じる考え方を!


■追伸


2020年も最後まで
メルマガをご覧いただき、
ありがとうございました。

2021年一発目のメルマガは
1月5日(火)です。


メルマガを読んだ先生が
コロナに負けず、
2021年を飛躍の年に出来るような

【メルマガ限定】の
お年玉プレゼント


を企画しているので、
ぜひ楽しみにお待ちください。

Writer

山本健太

山本健太 山本健太の記事一覧

クドケンWEBチームのPPCコンサルタントとして活躍する傍ら、
毎日通勤時間に10個以上の媒体をリサーチして日々WEBマーケティングを研究している。

社内では法務対応も兼任し、先生からのご相談や広告規制の調査も対応。調査のためならと厚労省に直接問い合わせもする徹底ぶり。

コンサルタントとしても月80件以上の治療院とやり取りし、現場の情報収集を欠かさない。

塾講師の経験を活かし、治療院で活用できる最新の情報を「どこよりも分かりやすく」というモットーで解説していきます!

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